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医学的適応による胚凍結・未授精卵子凍結・卵巣組織凍結について

妊孕性温存療法

近年悪性腫瘍の治療も早期発見や集学的治療、薬物療法の進歩により、原疾患を克服できた若年患者さん(がんサバイバー)が飛躍的に増加してきています。生殖年齢の若年悪性腫瘍患者さんにとって、原疾患を克服することが最重要であることは言うまでもありません。しかしながらその治療法には放射線療法や化学療法(抗がん剤治療)など、妊娠できる能力(妊孕能)を喪失してしまう可能性のある治療が多数存在することも判明してきています。
札幌厚生病院では2016年から生殖年齢にある女性悪性腫瘍患者さんが、原疾患を克服した後の人生で妊娠ができる可能性を温存することを目的に、治療前の胚凍結・未授精卵子凍結・卵巣組織凍結を行う(妊孕性温存療法)専門外来を開設しています。

妊孕性温存施設と助成制度
日本では現在生殖補助医療に関する詳細な法的規制は存在していません。日本生殖医学会の「未授精卵子および卵巣組織の凍結・保存に関するガイドライン」、日本産科婦人科学会の「い月的適応による未授精卵子および卵巣組織の採取・凍結・保存に関する見解」が基本的指針となります。日本産科婦人科学会では各医療機関からの申請をもとに厳正な審査を行い、認定施設制度を管理しています。(当院は2016年に正式に施設認定を受けています。)
2021/4から厚生労働省は全国の妊孕性温存療法の均てん化を図るべく、助成制度を開始しました。北海道でも施設認定が行われています。認定を受けている病院で行った妊孕性温存療法に限定して助成を受けられます。
妊孕性温存認定施設は日本産科婦人科学会・厚生労働省・北海道などからの認可ライセンスを多数必要とします。現在北海道では5施設の(産)婦人科が認定を受けていて、当院もその一つです。また日本がん生殖医学会認定ナビゲーターが常勤していますので、日本がん生殖医学会の認定施設(全国で32施設、道内2病院)の一つでもあります。
助成制度には施設以外にも、原疾患の対象疾患、年齢、回数など色々な条件が設定されています。また新JOFRという患者登録システムへの患者さんご自身の入力による登録も必須になります。詳細については当院がん生殖外来受診の際にご説明させていただきます。

がん生殖外来受診のお問い合わせ・ご依頼・お申込みについて
妊孕性温存治療は原則として原疾患治療が最優先であり、妊孕性温存は原疾患治療に対するリスクを最小限に抑えた範囲内での医療が求められます。このため患者さんへ事前に十分な説明と同意取得が必須となります。情報の中には原疾患に関するもの(原疾患治療遅延リスク・予定治療内容による卵巣機能障害の程度など)も含まれるため、当科担当医師と治療担当医師の正確な情報交換が必要です。患者さん本人やご家族からのお問い合わせでは、必要とする正確な医療情報が、不明確であることが多いため、正確なお答えができない場合があります。
あらかじめ治療担当医師とご相談のいただき、治療担当病院から当院地域連携室へご連絡ください。(患者さん個人から直接の申し込みは受けられません。)

若年女性悪性腫瘍患者さんを治療される医師の皆様へ
ご存じのように種々のガイドラインに治療前のできるだけ早い段階で、治療による妊孕性の低下について説明し、妊孕能温存について検討する機会を持つことが明記され、義務となりつつあります。
しかしながらなかなか生殖補助医療について詳細に説明することは困難なことは確かです。
「妊孕性温存認定施設に一度説明を聞きに行ってみませんか?」の一言で構いません。お気軽にご紹介いただけると幸いです。(詳細な説明は当科で担当させていただきます。)
当院地域連携室にがん生殖外来の予約連絡を入れていただければ、随時日程設定して速やかに対応します。

 

札幌厚生病院 がん生殖外来パンフレット 表紙
がん生殖外来は妊孕性温存がすべてではありません
がん生殖外来では妊孕性を温存する治療は最大の領域ではあります。当然のことながら女性の人生は妊娠だけではありません。妊娠以外にも悪性腫瘍の治療によって生じる様々な女性特有の悩みに、女性ヘルスケア専門医の立場から専門的支援をする治療も行っています。

最終更新日:2022年04月01日

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